がん診療連携拠点病院とは

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診療体制

  1. 1. 集学的治療体制および標準的治療などの提供
    1. 1) わが国に多いがん(肺がん、胃がん、肝がん、大腸がん、乳がんなど)や、その他各医療機関が専門とするがんに対し、(1)手術、(2)放射線療法、(3)化学療法、を効果的に組み合わせた集学的治療および緩和ケア(集学的治療など)を提供する体制を有し、各学会の診療ガイドラインに準じる標準的治療など、がん患者さんの状態に応じた適切な治療を提供します。
    2. 2) わが国に多いがんについて、クリティカルパス*1を整備します。
    3. 3) がん患者さんの病態に応じたより適切ながん医療を提供できるよう、キャンサーボード*2を設置し、定期的に開催します。
  2. 2. 化学療法の提供
    1. 1) 外来化学療法室を設置し、急変時などの緊急時に化学療法を提供し、がん患者さんが入院できる体制を確保します。
    2. 2) 化学療法のレジメンを審査し、組織的に管理する委員会を設置します。この委員会は必要に応じてキャンサーボード*2と連携協力します。
  3. 3. 緩和ケアの提供
    1. 1) 緩和ケアチーム(専任の身体症状の緩和に携わる専門的な知識および技能を有する医師*3、専従の緩和ケアに携わる専門的な知識および技能を有する看護師*4などを構成員とする)を整備し、緩和ケアチームを組織上明確に位置づけるとともに、がん患者さんに対し適切な緩和ケアを提供します。
    2. 2) 外来において専門的な緩和ケアを提供できる体制を整備します。
    3. 3) 1)に規定する緩和ケアチームならびに必要に応じて主治医および看護師などが参加する症状緩和に関するカンファレンスを週1回程度開催します。
    4. 4) 院内の見やすい場所に上記1)の緩和ケアチームによる診察が受けられることの掲示をするなど、がん患者さんに対し必要な情報提供を行います。
    5. 5) かかりつけ医の協力・連携を得て、主治医および看護師が上記1)の緩和ケアチームとともに、退院後の在宅緩和ケアについて療養上必要な説明および指導を行います。
    6. 6) 緩和ケアに関する要請および相談に関する受付窓口を設置するなど、地域の医療機関および在宅療養支援診療所などとの連携協力体制を整備します。
  4. 4. 病病連携・病診連携の協力体制について
    1. 1) 地域の医療機関から紹介されたがん患者さんの受け入れを行います。また、がん患者さんの状態に応じ、地域の医療機関へがん患者さんの紹介を行います。
    2. 2) 病理診断または画像診断に関する依頼、手術、放射線療法または化学療法に関する相談など、地域の医療機関の医師と相互に診断および治療に関する連携協力体制を整備します。
    3. 3) わが国に多いがんについて、地域連携クリティカルパス*5を整備します。
    4. 4) 上記3)の地域連携クリティカルパス*5を活用するなど、地域の医療機関などと協力し、必要に応じて退院時にがん患者さんに関する共同の診療計画の作成などを行うこと。
  5. 5. セカンドオピニオンの提示体制について
    1. 1) わが国に多いがんについて、手術、放射線療法または化学療法に携わる専門的な知識および技能を有する医師によるセカンドオピニオン*6を提示する体制を有すること。
  1. *1: 良質な医療を効率的、かつ安全、適正に提供するための手段として開発された診療計画表。
  2. *2: 手術、放射線療法および化学療法に携わる専門的な知識および技能を有する医師、その他異なった専門医師などによるがん患者さんの症状、状態および治療方針などを意見交換、共有、検討、確認などをするためのカンファレンスのこと。
  3. *3: 原則として常勤。また、専従であることが望ましい。1人以上配置すること。
  4. *4: 1人以上配置すること。
  5. *5: がん診療連携拠点病院と地域の医療機関等が作成する診療役割分担表、共同診療計画表および患者用診療計画表から構成されるがん患者さんに対する診療の全体像を体系化した表。
  6. *6: 診断および治療法について、主治医以外の医師が提示する医療上の意見。

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